ニーズ（希望）を明確化せよ！
ネットワークカメラを導入するユーザーは、導入前にいくつかの＜システム要件＞を定めておく必要がある。
ユーザーによっては、導入に当たって複数の業者から見積書を取得し、競合比較をしたうえで導入を決めたいと考えていると思うが、＜システム要件＞が曖昧な場合、Ａ業者とＢ業者では全くことなるシステム設計内容で金額が提示されるため、比較検討が困難な状況となる。
導入後のトラブルを防止するためにも、ユーザー自身で自社でどのようなシステムが必要か、あらかじめ定義しておく必要がある。
ここでは、８つのポイントを紹介しよう。
システム選定のポイント
＜ポイント１＞ 建屋の平面図を用意する
敷地内のどの場所にどのようにカメラを配置するのか決めるのに、平面図は必須である。
また、施工費を算出するうえでも平面図が必要となる場合があるため、あらかじめ準備したい。
＜ポイント２＞ カメラの台数（見たい場所）を決める
図面を見ながら、おおよそどの場所を見たいのか、カメラが何台くらい必要なのか考える。この際「屋内●台」「軒下●台」「屋外●台」というように、それぞれの設置場所で何台必要か計算しておくことが望ましい。
＜ポイント３＞ 防犯なのか、それともマネジメントを目的とするのか考える
防犯対策の場合は、一般的に「広角固定カメラ」が選定されるが、マネジメントやマーケティングを目的とする場合、首振りやズームができるモデルが望ましい。
また、マネジメントを目的とする場合、映像だけでなく＜音声＞も欲しいというユーザーも多いため、＜音声＞を取得するのかどうか決めておきたい。
＜ポイント４＞ 施工・設定をどの業者に委託するのか決める
ネットワークカメラシステムを導入する際、物品の手配と施工や設定をすべて導入業者に委託するケースもあれば、施工や設定は自社で実施するケースもある。例えば、自社の建屋について、従来から電気などの配線やメンテナンスを行っている業者がある場合、カメラの導入業者に委託するよりも、別の業者に委託した方が安価になることもあるためだ。
ただし、複数の業者に施工を委託する場合「業者間の責務範囲が曖昧になる」ことがあるため、各業者がどこまでの作業を行うのか、あらかじめ決めておく必要がある。
＜ポイント５＞ 録画期間を決定する
別の記事でも掲載していたが、どの程度の録画期間を残しておくのかはユーザー自身で決めておく必要がある。防犯対策であれば、１～２週間程度の期間があれば十分だが、自社の業務内容に応じて決定しておく必要がある。
また、技術力のあるユーザーは＜解像度＞や＜フレームレート（１秒間に何コマで録画するのか＞）も決めてほしい。
＜ポイント６＞ モニタの台数を決める
システムによっては、サーバールームに録画装置を設置しておき、各部署でもその映像をモニタリングしたいとういニーズも考えられる。何台のモニタが必要なのか、決めておく必要がある。
＜ポイント７＞ 外出先や拠点先からの閲覧が必要かどうか考える
ネットワークカメラのメリットの１つが「ネットワークで接続された環境であれば、どこからでも閲覧ができる」ということである。例えば、外出先や拠点先から映像を閲覧することも可能だ。とはいえ、現在のネットワーク環境によっては、ネットワーク構成の変更が必要となる場合があるため、注意が必要だ。
＜ポイント８＞ おおよその導入コストを決めておく
ネットワークカメラの見積書をＡ社とＢ社から取得した場合、同じカメラの台数でも大幅に金額が異なる見積金額を提示されることがある。なんとなくユーザーは金額が高い場合、「ぼったくられた」ような感覚を受けると思うが、それは間違いである。
ネットワークカメラは、カメラ本体ではなくＨＵＢやモニタ、レコーダーなど様々な機器を組み合わせて構成されるが、金額が高い場合、より信頼性の高い機器を組み合わせていると想定される。逆をいうと、安価な製品で構成した場合、大幅にコストを削減することが可能なのだ。
なにも基準となる金額がないまま業者に相談をした場合、業者の営業も「とりあえず、高スペックの商品で組んでみるか…」と考え、想定よりも大幅に高い見積金額になってしまうのである。導入を検討しているユーザーは、おおよその金額感を想定したうえで業者へ相談することが望ましい。
まとめ
いかがだろうか？これ以外にも、保守契約の締結やモニタサイズ、バックアップ体制、タイムサーバーの有無など検討項目は多岐に渡る。
システムに詳しくないユーザーはよくわからず、「得意先の業者に丸投げ」したくなると思うが、実際にシステムを利用するのはユーザー自身である。後悔しない導入のためにも、上記の８つのポイントは確認してほしい。
